日本人自身が日本企業の株を買いましょう！

ウォール街の金融資本のユダヤ人と国が崩壊しそうな支那人の利害が一致したようである。
安倍首相が邪魔なのである。
参議院選挙で安倍首相が負けるように今一生懸命損をするのを覚悟して、日本企業の株を一気に大量に売り、円を買っている。
円高になり株価が下がれば、アベノミクス効果が薄れ、安倍首相の支持率を下げようと言う魂胆である。
経済の大きな流れに逆らうので、必ず損をする。
しかし、長期的な視点では安倍首相がいなくなり、また中国共産党の傀儡政権でかつアメリカのいうことも聞く政権を樹立できれば、中国の経済も復活し、アメリカの金融資本も日本からお金を搾取することができるので、得をする算段である。
これだけ、攻勢をかけてくるということは中国共産党だけでなく、ユダヤ人の大金持ちもあまり景気が良くないのかもしれない。

こうなったら、日本人自身で安くなった日本企業の株を買おう！
今なら得である。
支那人やユダヤ人に持たれているより、日本人自身が持っている方が良い。
元々私は株をやらないが、外国人に日本の株式市場を荒らされるのは我慢ならないので、資産の一部をまじめにがんばっている日本企業の株に変えようと考え始めている。

嘘の方がなぜか信じられる

だいたい真実よりデマの方が信じられる。
南京大虐殺は嘘である。
支那人は通州事件などでさんざん日本人を虐殺し、やくざ集団のような軍閥が各地で自国民（当時は国という状態ではなかったので、自国民と思っていないかもしれないが）を殺し、犯し、略奪していた。
だいたい嘘というのは自分がやっていたことを人のせいにすることが多い。
これは、二重の意味がある。
相手を貶めるということと、自分の罪をうやむやにできるということ。

従軍慰安婦問題も同様である。
そもそも従軍慰安婦を強制連行した証拠というのが、「朝鮮内で誘拐等の不法行為を行って慰安婦を集める朝鮮人の悪徳業者がいるので、取り締まるように」という軍のおふれである。
つまり強制連行していたのは朝鮮人自身なのである。
国営で妓生（キーセン）を養成し、国家として売春婦を外貨獲得のために利用し、敗戦後満州や朝鮮から日本に戻る女性を犯しまくったのが朝鮮人である。
女性の人権などこの国の人たちは考えているのだろうか？
自国の女性を性奴隷にしているのが朝鮮人自身である。
これもまた自分がやっていることを人のせいにする良い例である。

最近知ったのであるが、真崎甚三郎大将に関する通説もまた然りである。
戦前陸軍の幹部は「戦線を拡大せず、共産主義者に気をつけろ」と主張する皇道派と隠れ共産主義者（国家社会主義者）であり「戦争を拡大し、結果的に革命を起こす」ことを画策していた統制派に分かれていた。
クーデターとして行われた二二六事件の通説は「黒幕の真崎甚三郎大将が青年将校たちを使ってクーデターを起こした」である。
しかし、山口富永氏が主張する説は「統制派の邪魔になる真崎甚三郎を失脚するために青年将校らを謀略として統制派の人たちが焚き付けた」というものである。
統制派の人たち（永田鉄山や東条英機など）は真崎大将が「今一番気をつけなければならないのは共産主義のソ連である」と言うと、「真崎はソ連と戦争をしたがっている」というデマを流す。
デマや自分たちがやったという証拠を残さない謀略を多用するのは「共産主義者の常套手段」である。
なぜなら、「理想の社会を作るためであれば、どんなに悪いことをしても許される」というのあが共産主義の教えであるからである。

この問題は、証言や証拠を基に検証するべきであるが、未だに陸軍の中枢が「隠れ共産主義者」によって占拠され、それが多くの人たちの人生を台無しにすることにつながったことを知られたくない勢力が、いつまでも良識派である真崎甚三郎大将を貶めておきたいようである。

共産主義者は「ファシストを許すな！」というが、共産主義とファシズムは双子のようなものである。
だから、共産主義者がファシストを責める資格はない。
本当は共産主義者も「自分たちが悪い」と思っているのだろうが、そのことを意識しないようにするためにも、常に「自分は悪くない。全て他の人が悪いのだ。」と思っていたいのかもしれない。
そのために常に「相手が悪い」というデマを流し続けなければならないのだろう。

安倍政権の成長戦略

朝日新聞やNHKの喜ぶ声が聞こえそうです。
アベノミクスでずっと上がっていた日経平均株価が下がり始め、一本調子で下がっていた円が今また上がっています。
アベノミクスがうまくいっているときはほぞを噛むように、ひたすら褒めず、ちょっとでもうまくいかないと「待ってました」とばかりに「アベノミクス効果はもう終わった」と安倍首相攻撃を始めます。
これらのメディアは参議院選挙前にかけて猛ダッシュして、安倍首相の足を引っ張ろうとするでしょう。

しかし、国民はもうこれらのメディアにだまされてはいけません。
そもそも成長戦略とは何でしょう？
日本の経済がよくなるための国の方向性を指し示すことです。
日本は計画経済ではありません。
日本の政府が何かすることで経済が成長するでしょうか？
政府は多少の制度改革や方向性を示すことはできますが、経済が成長するには国民全体が働くしかないのです。
国民が働かなくても、国が素晴らしい成長戦略を作ったら、経済が良くなるのでしょうか？
制度改革には必ずメリットとデメリットがあります。
その調整も困難を伴います。
約半年でできるような成長戦略だったら、今までの政権でもできたことでしょう。

そんなことはヘッジファンドの人たちも十分承知だと思います。
現在の株価下落や円高傾向は安倍首相の成長戦略の発表前から始まっています。
だから、安倍首相の成長戦略の発表と繋げるのはメディアの短絡的で謀略的な解釈です。
だから、この株価下落と円高傾向は別の意味があると考えています。

アベノミクスによって困っている国が東アジアに二つあります。
アベノミクスに対して何の抵抗もせず、ひたすら眺めているだけでしょうか？
私がそれらの国の権力者だったらできる方策は全て取ります。
安倍首相の足を引っ張るために、まず歴史問題を持ち出します。
それから軍隊で威嚇します。
それでも駄目なら、元々自分たちの手下だった人たち（HさんやMさん）に足を引っ張らせます。
それも効果がなかったら、安倍さんの味方のフリをしている手下（Hさん）に足を引っ張らせます。
それでも駄目なときは賭けにでます。

今まで貯めていた資金を使って、アベノミクスの成果である日経平均株価と円の為替に介入します。
つまり、日本の株を売りまくり、円を買い続けるということです。
でもこれは世の流れに逆行することなので、大損します。
いずれ資金が尽きた時に、日経平均株価は再び上がり始め、円もまた円安傾向に戻ります。
株価が元々低かった時に買った株なので多少の利益は出たでしょう。
円で持っているとまた円安になるので、ドルか何かに変えた方が良いのでしょうが、そうすると円が更に安くなってしまうので、円を別の資金で買い続けます。
再び円安になった時に大損が明らかになります。
だから、この戦略は参議院議員選挙までしかできません。
7月21日までしかできないのです。

援護射撃として朝日新聞やNHK、琉球新報、沖縄タイムスなどを使って、安倍の政権批判を強めます。
皆さん参議院議員選挙まで、産經新聞以外の新聞を読んだり、テレビを見るのを控えましょう。
洗脳されてしまいますよ。
ニュースはインターネットで仕入れましょう。

今週末習近平さんがオバマさんに会いに行きます。
何を頼みに行くのでしょう？
私の勝手な予想です。
「安倍首相を一緒に引きずり降ろしましょう」
「実は中国は経済の崩壊が既に始まっているが隠しきれなくなっている。だから、助けて欲しい」
という二点を伝えに行くのではないかと予想しています。

オバマさんはどう考えるでしょう。
オバマさんは日本の首相がだれになろうが、好きにはならないでしょう。
安倍さんのことはおそらく好きではないし、だからと言ってまだTPPに参加するという条件を飲んだ安倍さんをいきなりこの時期に引き摺り下ろすまではしないでしょう。
中国を救うかどうかですが、中国の露骨なロビー活動やプロパガンダのこともさすがに知っているでしょう。
中国がどんな国かも知っているでしょう。

オバマさんが沈みかけている中国を救った方がアメリカが得をするのか、否かが焦点になります。
オバマさんはアメリカの雇用拡大のために中国での生産をアメリカ本土に戻すことを提唱しています。
ゴールドマンサックスも中国からの撤退を明らかにしています。
だから、オバマさんは中国を助けはしないでしょう。
しかし、中国が経済が混乱し、暴動が起き、政権が転覆するような状況になるのも好まないでしょう。
そうすると、盆栽のように「生かさず、殺さず」戦略で来ると予想します。
ちょっと助けてお茶を濁すのです。
中国共産党の寿命を数ヶ月延ばすぐらいでしょう。
アメリカにも中国を助ける余裕はほとんどないからです。

アメリカが助けてくれない時に中国は次にどこに助けを求めるでしょうか？
参議院選挙で安倍さんが負けたら、中国は命拾いをするでしょう。
しかし、日本国民は私のようにこの半年で近現代史や国際政治、共産主義者の謀略活動について自らの意思で猛スピードで勉強しています。
だから、どんなにメディアが騒いでもどんなに日経平均株価が下がっても安倍さんは勝つでしょう。
勝った安倍さんに習近平さんが屈辱を味わいながらも、「ない袖は振れない」と言って、泣きついてくるか、恫喝するかして、日本に資金援助を頼んでくると予想します。

この時中国は株価誘導と為替介入でほとんど資金を使い果たしています。
安倍さんが断った時点で、ヤケクソ的に戦争を始めるか、中国共産党の幹部が一斉に海外に逃げるかの選択を習近平さんは迫られます。

私の予想では、今年の7月から９月は激動の３ヶ月になると思います。
皆さん心の準備をしましょう。
特に今まで左翼活動をしていた人、後ろ盾がなくなりますよ。
今のうちに保守主義に転向することをお勧めします。
「共産主義革命は諦めました。家族を大切にする生き方に変えます。」と言ってきてくれれば、保守主義の人たちは暖かく迎えますよ。
謀略活動をしないように注意深く観察しますけどね。

なぜ日本国憲法は軍隊を否定しているのか？

日本国憲法が軍隊を否定しているのはなぜか？
日本人が「もう戦争はいやだ」と思っているから、そうしたのでしょうか？
日本国憲法を作るのに国民が参加したでしょうか？
日本国憲法を発布した時に国民投票を行ったでしょうか？
日本人が平和を求めて、日本国憲法を作ったのではありません。

では、アメリカが日本を武装解除するために日本国憲法を作ったのでしょうか？
アメリカが押し付けた憲法ですが、実はGHQにおける占領時代の前半は、スターリンが後ろから振り付けをしていた共産主義者によってGHQが支配されていたことが明らかになっています。
マッカーサーも途中でそれに気づき、後半は逆コースと言われる反共産主義に変わりますが、憲法が発布されたのはその前なのです。
だから、「二度とアメリカに楯突くなよ」という意味ももちろんありますが、最大の目的は共産主義革命を行うのに当たって邪魔な存在である軍隊を持たせないことが、共産主義者の最大の目的だったのです。
だから、それを知っている共産党と社民党は今も「平和が大切」という当たり前のことをオーバーに言い、あたかも平和主義者のフリをして、日本が軍隊を持つことを反対しているのです。

もし共産党や社民党が仮に政権を取ったら、どうなるでしょうか？
外国の共産党政権と同じことをすると思います。
自分たちのための軍隊を作り、反対派を弾圧します。
これは確実です。

しかし、日本の共産党や社民党はかわいいところもあります。
海外の共産主義者は謀略の限りをつくしますが、日本の共産党や社民党は「中国共産党や朝鮮労働党が喜びそうなこと」はしますが、自ら「共産主義国家」を樹立させようという気概は感じられません。
本当は「もう共産主義は古い考えなのかもしれない」と自分でもうすうす感じているのかもしれません。

「平和を守る」のは当たり前のことです。
私は今明らかになりつつある戦前、戦時中、戦後の歴史をひたすら勉強中です。
そうすると、「平和を守る」＝「国を守る」＝「国民一人一人が賢くなった上で軍隊を持つ」という考えになります。
軍隊という暴力的な存在を持つには、それをきちんと管理できる賢い国民が必要なのです。

朝日新聞、毎日新聞、琉球新報、沖縄タイムスを購読するのをやめよう！

在日中国人の方なら良いと思うが、日本人なら中国共産党系の新聞、朝日新聞、毎日新聞、琉球新報、沖縄タイムスを購読するのはやめましょう！
恥ずかしながら、私はつい半年前まで朝日新聞を購読していました。
危うく中国人になるところだった・・・

危なかった・・・・

皆さんも日本人のままが良いなら、産経新聞を購読するかもしくは新聞をとらずにインターネットで情報を取るしかありません。

テレビのニュースも見ちゃだめですよ。
特にNHKは危険です。
NHKは代表的な中国共産党系のメディアです。
NHKの受信料を払うのを止めようか考えています。
だって、私はNHKに限らず既にテレビをほとんど見ていないのですが、子どもが子ども向け番組を見ているので、どうしようか悩んでいます。

中国共産党のメディア支配に終止符を打ちましょう！

勘です。

7月に某国で経済の崩壊が始まる。様々な借金の返済期限となり、不良債権が一気に増える。借金をしていた地方政府は強権を発動し、デフォルトし、様々な企業が倒産し、この後はドミノ倒しのように連鎖的に多くの企業が倒産する。
海外からの投資は激減し、一気にGDPが下がり、ハイパーインフレとなり、国民が暴動を繰り返し、党の軍は初めは国民を抑えようとするが、雪崩現象が起こり、党は抵抗することを止める。
権力者は海外に逃亡し、無政府状態となる。

この状態を安定化させることができるのは、軍隊だけである。
共産主義をすてるかどうかを軍隊は迫られる。
おそらく、共産主義を捨てた軍隊は戦前の軍閥のようになり、軍政による地方政府ができ、その国は地方政府が権限を持つ連邦国家のようになるだろう。

その時、隣国の指導者は、すぐに亡命するだろう。
その国も軍政がしかれ、軍部による集団指導体制になると思われる。

世界の共産党によるプロパガンダが急に止み、南京大虐殺も従軍慰安婦問題も過去の話となるだろう。

その時アメリカはどうするだろう。
また戦前のように自分の都合の良い人たちを使って、自分の都合の良いように動くだろうが。

この時日本はどうすべきか？
戦前の教訓からすると、「関わらない」ということだが。

この国に関わって良いことはない。

この勘が予言となるか、単なる妄想で終わるか？

左翼メディアを排除するには

左翼メディアと言えば聞こえが良いが、中国共産党による傀儡メディアである。
筆頭は何と言っても、朝日新聞とNHKである。
真面目な人ほど信じていたメディアである。
私も信じていた。
今は信じていただけに恨みが強くなっている。
どうしたら、これらのメディアから国民を守るか？

別に新聞、テレビのメディアを新たに作るのは大変である。
今やインターネットの時代である。
インターネットでの新聞、テレビを作れないだろうか？
チャンネル桜はそう言う意味で本当に頑張っている。
一つだけではまだまだ弱い。
乱立するぐらい、保守系のインターネットメディアがどんどんできると良いのだが。

朝日新聞を読む人もNHKを見る人もいなくなるといいのだけど。